Paidy（ペイディ）は、ネットショッピングなどの代金をあとからまとめて支払える便利な決済サービスです。しかし、手元にお金がなくても買い物ができるため、「使いすぎて今月のPaidyを払えない」「口座残高が足りず引き落としできなかった」と困ることもあります。
Paidyの支払期日に間に合わない場合、支払期限そのものを延長してもらうことはできません。Paidy公式サポートでは、期日を過ぎた場合はメールやSMSなどで案内された方法に従って支払うよう案内しています。また、支払いが遅れると遅延手数料などが加算される場合があります。
特に注意したいのは、Paidyを支払うために消費者金融や別のクレジットカードから借りようとしている場合です。目の前のPaidyを支払えても借金そのものはなくならず、翌月以降の返済負担がさらに重くなる可能性があります。
すでにPaidyだけでなく、クレジットカード、リボ払い、カードローン、消費者金融などの返済にも困っている場合は、滞納が長期化する前に専門家へ相談することも検討しましょう。
この記事では、Paidyが払えないとどうなるのか、滞納した場合のリスク、支払期日に間に合わない場合の対処法、さらに自力での返済が難しい場合に検討できる債務整理について詳しく解説します。
Paidy（ペイディ）が払えないとどうなる？
Paidyの支払いができなかったからといって、翌日にいきなり給与や銀行口座を差し押さえられるわけではありません。
しかし、だからといって滞納を放置してよいわけでもありません。
Paidy公式サポートでは、支払期日に間に合わない場合でも支払期限の延長はできないと案内しています。支払期限を過ぎた場合には、Paidyから送られるメールやSMSなどに記載された方法で支払う必要があります。
また、支払期日を過ぎた未払いの請求があると、Paidyによる新しい決済が承認されない場合があります。Paidy公式も、決済が承認されない理由の一つとして「支払い待ちの請求がある場合」を挙げています。
つまり、Paidyの滞納を続けながら新たな買い物をPaidyで行い、翌月までしのぐという使い方は期待できません。
支払いが遅れたことに気づいたら、まずPaidyアプリまたはウェブ版のMyPaidyで請求状況を確認しましょう。
Paidyの支払期日に間に合わない場合はどうすればいい？
Paidyを払えない場合、最初に確認したいのは「支払えるお金はあるが手続きが間に合わなかった」のか、「そもそも支払うお金がない」のかという点です。
前者なら、Paidyから案内される方法に従って速やかに支払うことが基本です。
Paidy公式によると、コンビニ払いや銀行振込を利用している場合、期日を過ぎた後はメールまたはSMSに記載されている支払い方法に従って支払います。
注意したいのが口座振替です。
口座残高が不足するなどして期日に引き落とせなかった場合、Paidyでは期日を過ぎた請求について再引き落としを行いません。メールまたはSMSの案内を確認して支払う必要があります。
「今日引き落とされなかったけれど、明日口座へ入金しておけば自動的に再引き落としされるだろう」と考えないようにしてください。
支払いが完了したかどうかについては、PaidyアプリやMyPaidyでも確認できます。
Paidy公式では、支払いが反映されるとメール、SMS、プッシュ通知などで支払い完了のお知らせを送り、アプリやMyPaidyの利用履歴にも「お支払い受領」と表示するとしています。
単なる入金忘れなどで、すぐに支払える資金がある場合は早めに未払いを解消しましょう。
一方、「支払い方法は分かっているけれどお金がない」という場合には、単なる手続きの問題ではありません。
今後の返済そのものを見直す必要があります。
今月だけ一時的に返済が難しい場合については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
👉️今月だけ借金を返せない場合はどうすればいい？延滞前後の対処法｜信用情報・督促・相談先まで徹底解説
Paidyを滞納すると遅延手数料・遅延損害金が発生する
Paidyの支払いを遅らせると、本来の利用代金以外の負担が生じる可能性があります。
Paidy公式サポートでは、支払期日を過ぎて支払った場合、遅延手数料が加算される場合があると案内しています。実際に支払う金額については、支払い直前に送られてくる案内、Paidyアプリ、MyPaidyなどで確認する必要があります。
また、Paidyの現行規約では、1回払いの支払いを遅滞した場合、原則として支払期日の翌日から実際に支払うまで年14.6％の割合による遅延損害金を請求する規定があります。
現在の規約には、支払いを遅滞した場合の回収手数料250円（税込）などについても規定されています。
分割払いについては遅延損害金の計算方法が異なる場合があります。Paidyの包括的な現行規約では、分割支払金に対する年14.6％相当額と、残金全額に法定利率を乗じた額を比較するなど、取引内容に応じた計算方法が定められています。
そのため、具体的な請求額については自分の契約内容やPaidyから届いている案内を確認してください。
重要なのは、「遅延損害金が少額なら滞納しても問題ない」ということではありません。
滞納が続けば、Paidyを利用できなくなったり、督促を受けたりする可能性があります。
Paidyを滞納すると使えなくなる？
Paidyの支払期限を過ぎた請求が残っている場合、新しいPaidy決済が承認されない可能性があります。
Paidy公式サポートでも、決済が承認されない理由として「支払い待ちの請求がある場合」を挙げています。支払期日を過ぎている未払いの請求がある場合は、支払いを済ませたうえでもう一度試すよう案内されています。
Paidyを普段のネットショッピングなどで頻繁に利用している人にとっては大きな影響でしょう。
しかし、「Paidyが使えないから別の後払いサービスを使えばいい」と考えることには注意が必要です。
Paidyを払えないため別の後払いサービスを利用し、そのサービスも払えなくなれば、支払先が増えるだけです。
後払いサービスは支払時期を後ろへずらす仕組みであり、使った代金そのものがなくなるわけではありません。
Paidyを使えなくなったことをきっかけに別の後払いサービスを次々と契約するのではなく、なぜPaidyを払えなかったのかを確認する必要があります。
Paidyの滞納を放置すると一括請求されることはある？
Paidyを分割払いで利用している場合には、「毎月の支払いを滞納しても、次の月に少しずつ払えばよい」と考えてしまうかもしれません。
しかし、契約上は期限の利益を失う可能性があります。
Paidyの現行規約では、分割払いの利用者が支払いを遅滞し、Paidyから20日以上の相当な期間を定めて支払いを催告されたにもかかわらず、その期間内に支払わなかった場合などに、期限の利益を失う旨が規定されています。
期限の利益を失うと、分割で支払うことができなくなり、残っている債務を直ちに支払う必要が生じる可能性があります。
毎月数万円の支払いでも難しい人が残債をまとめて請求されれば、さらに対応が困難になります。
そのため、Paidyから支払いに関する重要な案内や催告を受け取った場合は放置しないようにしてください。
「払えないから見ない」という対応をしても、債務がなくなるわけではありません。
Paidyを滞納するとブラックリストになる？
Paidyを滞納した人が特に気になるのが、信用情報への影響でしょう。
Paidyには本人確認を行わず利用するサービスだけでなく、本人確認後に利用できる分割払いなどの信用取引があります。
Paidyの個人情報取扱いに関する同意条項では、信用情報機関への照会・登録について規定されています。そのため、対象となるサービスを利用している場合、契約内容や返済状況などが信用情報へ関係する可能性があります。
ただし、「Paidyを1日遅れたら即ブラックリスト」という単純な理解は適切ではありません。
いわゆるブラックリストとは正式な名称ではなく、延滞などの信用情報が登録され、その後のクレジットカードやローンなどの審査に影響する状態を一般的に表現した言葉です。
重要なのは、「何日までなら絶対に大丈夫」と考えて意図的に滞納しないことです。
支払いが可能なら、できるだけ早く未払いを解消しましょう。
すでにほかのクレジットカードやカードローンでも滞納していて、自分の信用情報が気になる場合には、信用情報機関へ開示請求して確認する方法があります。
👉️自分がブラックリストか確認する方法｜CIC・JICC・KSCの開示手続きをわかりやすく解説
Paidyから督促が来たら無視しない
Paidyの支払いが遅れると、メールやSMSなどで請求に関する案内が届きます。
Paidy公式も、支払期日を過ぎた場合には定期的に請求の案内を送るとしており、その案内を確認して支払うよう求めています。
このとき、「払えるお金がないからメールを見ても意味がない」と考えて放置するのは避けてください。
すぐに全額を支払えないとしても、現在どの程度滞納しているのか、請求額はいくらなのか、どのような方法で支払う必要があるのかを把握する必要があります。
督促を無視したからといって請求が止まるわけではありません。
長期間放置すれば、状況によっては債権回収や法的手続きへ進む可能性も考えなければなりません。
ただし、支払期日を1日過ぎたからといって翌日に差し押さえが行われるわけではありません。
給与や預貯金などを強制的に差し押さえるには、原則として裁判所を通じた手続きなどが必要です。
だからこそ、その段階に至るまで何もせず放置するのではなく、早めに対応することが重要です。
督促への対応については、次の記事も参考にしてください。
👉️借金を滞納して電話に出ないとどうなる？督促を無視するリスクと正しい対処法
Paidyを払うために消費者金融から借りてもいい？
Paidyを払えない場合、「数万円ならカードローンで借りて払えばいい」と考える人もいるでしょう。
例えばPaidyの請求額が5万円で、手元に2万円しかないとします。
消費者金融から3万円を借りれば、Paidyへの支払いはできます。
しかし、借金全体で考えれば3万円の債務がなくなったわけではありません。
Paidyへ支払うはずだった3万円が、消費者金融への借金に変わっただけです。
さらに消費者金融から借りれば、翌月以降は利息を含めた返済が必要になります。
翌月にもPaidyの請求があれば、
「Paidyの新しい請求＋消費者金融への返済」
を同時に行わなければなりません。
そこでまたお金が足りなくなり、別のカードローンや後払いサービスを利用すると、自転車操業に陥る可能性があります。
Paidyをアコムで返す、アコムをプロミスで返す、生活費を別のクレジットカードで払う、といった状態になれば、表面上は滞納していなくても借金総額が増えていることがあります。
返済のための借入れが始まっている場合には、次の記事も確認してください。
👉️借金返済のために借金を繰り返している人へ｜自転車操業から抜け出す方法と相談先
Paidyの3回あと払い・分割払いが払えない場合はどうする？
Paidyでは、一括のあと払いだけでなく、条件を満たした利用者向けに分割で支払えるサービスも提供されています。
分割払いは1回あたりの支払額を小さくできるため便利ですが、「毎月の金額が小さいから大丈夫」と考えて利用を増やしすぎることには注意が必要です。
例えば複数の商品を分割払いで購入すると、それぞれの分割支払額が毎月重なります。
一つの商品なら月5,000円でも、4件重なれば月2万円です。
そこにクレジットカードのリボ払い、カードローン、携帯電話料金などが加われば、毎月の固定的な返済負担が大きくなります。
また、分割払いは「借金が少なくなった」のではなく、支払い時期を複数回に分けているだけです。
毎月の支払額だけを見るのではなく、まだ支払っていない残高全体を確認してください。
Paidy以外にも分割払いやリボ払いがあるなら、すべての残高を合計して考える必要があります。
Paidyが払えないときにやってはいけないこと
Paidyの支払期限が迫っていると、「とにかくお金を用意しなければ」と焦ることがあります。
しかし、返済に困っているときほど危険な資金調達方法には注意してください。
まず、Paidyからの請求や督促を無視して放置するのは避けましょう。
また、Paidyを返済するためだけに新しいカードローンを次々と契約することもおすすめできません。
一度だけなら支払えても、翌月から新しい借金の返済が加わるからです。
さらに、SNSなどで「審査なし」「ブラックでも融資」「個人融資」などとうたう相手から借りることは非常に危険です。違法な貸金業者が関与している可能性があります。
クレジットカードのショッピング枠を現金化する方法なども、根本的に債務を減らす方法ではありません。
重要なのは「Paidyの支払日に間に合わせること」ではなく、「今後の収入で借金残高を減らしていける状態に戻すこと」です。
Paidyだけでなく複数の支払いが苦しい場合は借金全体を確認する
Paidyが払えないときには、Paidyの請求額だけに注目しがちです。
しかし、ほかにもクレジットカードやカードローンなどがあるなら、すべての債務を合計して考える必要があります。
例えば、Paidyの残高が10万円しかなくても、楽天カード50万円、PayPayカード30万円、消費者金融50万円、銀行カードローン60万円があれば、債務総額は200万円です。
毎月の返済額についても同じです。
Paidy1万円、クレジットカード3万円、カードローン2万円、消費者金融2万円なら、毎月8万円を返済しています。
手取り20万円なら残りは12万円です。
そこから家賃、食費、水道光熱費、通信費、交通費などを支払います。
生活費が足りず再び後払いやカードを利用すれば、借金残高はなかなか減りません。
「Paidyは1万円しか払っていないから大丈夫」と考えるのではなく、すべての返済額を合計してください。
Paidyが払えない場合に債務整理を検討する目安
Paidyを一度支払えなかっただけで、直ちに債務整理が必要になるわけではありません。
単純な口座残高不足で、すぐに全額を支払えるのであれば、Paidyの案内に従って未払いを解消することが優先です。
一方、Paidyを払うために別の会社から借りている場合は注意が必要です。
ほかにも、クレジットカードのリボ残高が増えている、複数の消費者金融から借りている、返済すると生活費が足りない、後払いサービスを使わなければ生活できない、毎月返済しているのに借金総額が増えているといった状態なら、自力返済が難しくなっている可能性があります。
債務整理を検討する基準は、借金額だけではありません。
借金50万円でも、収入が少なく返済余力がなければ返済が困難になることがあります。
反対に借金が200万円あっても、収入が高く毎月十分な金額を返済できるなら、自力で完済できる可能性があります。
重要なのは、生活費を確保しながら毎月借金残高を減らせているかです。
返済するために新しい借金が必要になっているなら、早めに返済計画を見直した方がよいでしょう。
自分の場合に債務整理が必要なのか判断できない場合は、専門家へ借金総額や収入を伝えて相談する方法があります。
Paidy（ペイディ）は任意整理できる？
Paidyへの債務についても、契約内容や状況に応じて任意整理を検討できる場合があります。
任意整理とは、弁護士などが債権者と交渉し、将来利息などの負担軽減や返済条件の見直しを目指す方法です。
原則として裁判所を利用せず、対象となる債権者と個別に交渉します。
ただし、任意整理をしたからといってPaidyの利用代金の元金が必ず減るわけではありません。
どのような返済条件で合意できるかは、債務額や取引内容、債権者側の対応などによって異なります。
また、Paidyの現行規約では、債務整理のための和解や調停等の申し立てがあった場合、または債務整理のため弁護士等へ依頼した旨の通知がPaidyへ到達した場合について、期限の利益喪失に関する規定があります。
そのため、「Paidyだけを任意整理すれば今までどおりPaidyを使える」と考えるべきではありません。
信用情報への影響なども含めて検討する必要があります。
Paidy以外にも借金があるなら、Paidyだけを見るのではなく、すべての債務についてどのように処理するのが適切なのか専門家と相談して判断することが重要です。
任意整理で解決できない場合は個人再生や自己破産もある
債務整理には任意整理だけでなく、個人再生や自己破産があります。
任意整理は、返済条件を見直した後も一定額を継続して返済できる場合に検討しやすい方法です。
しかし、借金総額が大きく、利息などの負担を軽減しても元金を返済できない場合には、任意整理だけでは解決できないことがあります。
その場合には個人再生を検討することがあります。
個人再生は裁判所を利用する手続きで、法律上の要件を満たして再生計画が認可されれば、債務を減額したうえで原則として計画に沿って返済します。
さらに、収入や資産の状況から返済そのものが難しい場合には、自己破産が選択肢となることもあります。
自己破産では裁判所から免責許可を受けることで、税金などの非免責債権を除き、原則として借金の支払義務の免除を目指します。
ただし、一定の財産が処分対象になる可能性などのデメリットもあります。
「Paidyを払えない＝自己破産」という意味ではありません。
借金総額や収入、資産、家族構成などによって適した方法は異なります。
Paidyを滞納して法的手続きに進む前に相談を検討する
Paidyを払えない状態が長期間続けば、単なる支払い遅れでは済まなくなる可能性があります。
請求や督促を受けても支払わず、債務を長期間放置すれば、最終的に法的な回収手続きが問題になることも考えられます。
裁判所から書類が届いた場合には、通常の督促メールと同じ感覚で放置してはいけません。
裁判所からの書類を無視すると、債権者側の主張を前提に手続きが進んでしまう場合があります。
すでに訴状などが届いている場合には、こちらの記事も確認してください。
👉️借金で訴状が届いたらどうする？裁判を無視するリスクと債務整理による解決方法
「まだ裁判にはなっていないから大丈夫」と考えるのではなく、今後支払える見込みがあるかを早い段階で判断することが重要です。
Paidyが払えないなら滞納を放置せず借金全体を見直そう
Paidyの支払期日に間に合わなかった場合、まずPaidyアプリやMyPaidy、メール、SMSなどで現在の請求状況を確認してください。
Paidyでは、支払いが遅れる旨をカスタマーサポートへ連絡しても支払期限そのものを延長することはできません。期日を過ぎた場合は、案内された方法で支払う必要があります。口座振替で引き落とせなかった場合も再引き落としは行われないため注意しましょう。
また、支払いを遅滞すると遅延手数料などが加算される場合があり、契約内容によっては年14.6％の遅延損害金に関する規定もあります。
一時的な残高不足で、すぐに支払えるのであれば早期に未払いを解消することが基本です。
しかし、Paidyを払うために消費者金融から借りている、複数のクレジットカードやカードローンも返済している、返済すると生活費がなくなる、別の後払いサービスを使わなければ生活できないという状態なら注意してください。
問題はPaidyだけではなく、借金全体に広がっている可能性があります。
返済のために新しい借金を繰り返せば、一時的に支払日は乗り切れても債務総額が増えることがあります。
自力で返済できる場合は支出を見直し、できるだけ早く完済を目指しましょう。
一方、今後も返済できる見込みがなく、すでに自転車操業や複数社の滞納が始まっている場合には、任意整理、個人再生、自己破産などを検討する余地があります。
どの方法が適しているのかは、借金総額、収入、資産などによって異なります。
「Paidyくらいで弁護士に相談するのは大げさ」と決めつける必要はありません。Paidyだけでは少額でも、ほかのクレジットカードやカードローンを合わせれば大きな債務になっているケースがあります。
滞納が長期化してから慌てるのではなく、毎月の収入だけで返済を続けることが難しいと感じた段階で相談を検討しましょう。
